Giantplusが臨時株主総会を開催　新たに2名の取締役を選任

台湾液晶パネル大手のGiantplus（凌巨科技股份有限公司）は3月21日に臨時株主総会を開催し、第10期取締役2名を選任したことを同社ウェブサイトで発表しました。選任されたのはGiantplusの現総経理である杉本克己氏と呂昕晨氏です。

Giantplusの総発行株数は441,544,851株で、臨時株主総会には264,818,502株（電子投票264,782,722株）が出席し、出席率は59.97%でした。新たに選任された2名の取締役はどちらも過半数の株式を獲得して選ばれました。臨時株主総会で新たな取締役2名が選任した後、会長の田村隆幸氏はこの2名の新しい取締役が会社に新たな事業展望をもたらすと述べました。

元々Giantplusの53.1%の株式を保有していた日本のTOPPAN HDは、台湾のGiantplusと日台間の協力による業績向上を目指しています。

TOPPAN HDが今後中小型液晶パネルを生産しなくなる代わりにGiantplusから調達し、引き続き販売を行うことでGiantplusの業績を支えていくものと期待されています。

Giantplusは毎年比較的時間の取れる第一四半期に新規案件の開発を続けています。3つの主要製品ラインの中でGiantplusの売上の約3割を占める産業用コンピュータ向け製品が、今年は成長が加速する見込みの製品です。また、消費者向け電子製品も回復の兆しを見せており、特に若年層の間でポラロイドカメラの人気の再燃や、在宅ワーク減少によるプリンター需要の増加もGiantplusの業績にプラスの影響を与えています。車載分野は環境や政策の影響を大きく受けるため変動要素が多いものの、全体としては今年の展望は楽観的です。

新技術であるOTFT（有機薄膜トランジスタ）に関しては、すでに出荷されている仮想通貨用のコールドウォレットのほか、スマートウェアや医療分野を含む新しいアプリケーション向けでの開発が顧客によって継続されています。総経理の杉本克己氏はOTFTについて、昨年春に正式に量産を開始し現在まで順調に進行しているが、今年はさらに多くの新製品が市場に登場して業績に貢献することを期待していると述べました。

また、アメリカのトランプ大統領による関税政策導入については世界のテクノロジー業界が注視していますが、Giantplusの製品はほとんどがカスタマイズされた中間材であり、後工程の組み立てではないため関税問題の影響は少ないと予想されています。Giantplusは引き続き政策の動向を注視し、顧客と密接に連絡を取り続けると述べています。